会社の業績の９割は課長で決まる

いま、部下が「定着しない」「成長しない」ことで悩んでいるマネジャーが増加しています。 一方で、「ゆとり教育世代」をはじめとする若手とのコミュニケーションギャップに悩むマネジャーも続出しています。 著者は20年近く、人事コンサルタントとして、これら現場の問題に取り組んできました。 近年では、企業内メンター制度（配属部署の上司とは別に指導・相談役となる先輩社員が新入社員をサポートする制度）で、次のような顕著な実績を出しています。 ［業種］携帯電話の販売代理店 　前年まで：毎年、半数の15名前後が退職していた 　1年目：30人採用、退職者1名 　2年目：30人採用、退職者1名 　3年目：15人採用、退職者2名 　4年目：1年目採用の社員が店長に就任 その中で確立してきたのは 「マネジメント能力で最も重要な能力」は「相手のことを考える能力」だという考え。 これは、メンター制度の中で、新入社員の指導・相談役となっていた人間が、実際、のちにマネジャーとして非常に高い能力を発揮していることからもうかがえます。 ワーカーとして結果を出していた人間がマネジャーに就いたとたん、チームがガタガタになることが多いのも、この“相手のことを考える”という視点が欠けているからなのです。 特に、「プレイングマネジャー」が大半となる中小企業では、非常に多い傾向といえるでしょう。 本書では、「チームマネジメントや部下